「二人暮らしの生活費って、みんな実際いくらかかっているの？」「家賃も食費も気づけば膨らんで、投資に回すお金が残らない…」。結婚してすぐの頃、私も同じことで悩んでいました。20代の共働き夫婦だと周りに聞きづらく、自分たちの支出が多いのか少ないのかすら分からないですよね。
そこでこの記事では、総務省の家計調査（2025年平均）による二人以上の世帯の消費支出314,001円と、私たち夫婦の1ヶ月の支出を項目ごとに並べて比べていきます。先に言うと、工夫次第で月20万円以下に抑えることは十分にできます！住居費・食費・通信費などの内訳と、我が家で実践している節約術をリアルな数字でお見せしますね。「節約＝我慢」ではなく、毎月資産が増えていくのを楽しめるようになった理由も伝わればうれしいです！
生活費は月20万円以内＋月10万円を新NISAに積立。
本文で公開している家計簿7項目の合計は約17.4万円。同じ7項目を総務省「家計調査」2025年平均の共働き・夫婦のみ世帯で計算すると約28.8万円でした。先に投資分を分けて、残りで生活する「先取り」のスタイルで40歳FIREを目標に資産形成を続けています。
筆者節約って「我慢ゲー」だとしんどいけど、「仕組み化ゲー」にすると、毎月どんどん資産が増えるのが楽しくなりますよ！
わが家がやってる「先取り投資」3ステップ
生活費より先に、楽天証券の新NISA口座（S&P500 8割・NASDAQ100 2割）に楽天カード積立で月10万円を自動積立。「残ったら投資する」ではなく「先に投資して残りで生活」が、わが家のルールです！ ちなみに月10万円は年間120万円で、新NISAのつみたて投資枠の年間上限（120万円）とちょうど同じ金額です。
家賃11万＋食費2.5万＋通信費0.2万…と固定費を徹底圧縮。毎月の支出はマネーフォワードMEで「見える化」しています。
使わなかった分は生活防衛資金（120万円キープ）へ。120万円を超えた分は投資に回しています。
| 項目 | 全国平均 | わが家 |
|---|---|---|
| 住居費（家賃） | 約7.3万円 | 11万円 |
| 食費 | 約8.1万円 | 2.5万円 |
| 通信費 | 約1.2万円 | 0.2万円 |
| 保険料 | 約2.5万円 | 0円 |
| 合計（家計簿7項目） | 約28.8万円 | 約17.4万円 |
※上の4項目は抜粋で、全項目の内訳は本文の表で公開しています。全国平均は総務省統計局「家計調査（家計収支編）2025年平均」詳細結果表 第3-11表の、二人以上の世帯のうち勤労者世帯（世帯主60歳未満）で夫婦共働き・夫婦のみの世帯（世帯人員2人・有業人員2人・世帯主の平均年齢47.5歳）。住居費は「家賃地代」22,921円を、家賃・地代を支払っている世帯の割合31.2％で割り戻した金額です。
「来月から節約しよう」と考えているうちは、なかなか始まりません。投資・貯蓄の分を先に取り分けて、残ったお金で生活する「先取り」の仕組みにすると、意思の力に頼らず続けやすくなります。
二人暮らしの生活費の平均はいくら？
総務省の「家計調査（家計収支編）2025年（令和7年）平均」によると、二人以上の世帯の1か月の消費支出は1世帯あたり314,001円でした。前年（2024年）の300,243円から名目4.6％の増加です。ただしこの「二人以上の世帯」は平均世帯人員が2.87人、世帯主の平均年齢が60.7歳で、二人暮らしの夫婦そのものではない点には注意してください。
同じ調査で世帯主が34歳以下の世帯に絞ると、消費支出は月285,285円（平均世帯人員3.28人、世帯主の平均年齢30.9歳）で、全体より低くなります。一方、世帯人員がちょうど2人で夫婦とも働いている世帯（勤労者世帯・世帯主60歳未満・夫婦のみ）は月340,773円と、全体より高い水準でした。二人暮らしの共働き夫婦にいちばん近いのは後者なので、以下の内訳はその区分の金額を使います。
- 住居費（家賃）：約7〜10万円
- 食費：約5〜7万円
- 水道光熱費：約1.5〜2.5万円
- 通信費（スマホ・Wi-Fi）：約1〜2万円
- 保険料：約1〜2万円
- 日用品・被服費：約2〜3万円
- 交際費・娯楽費：約2〜4万円
この7項目を足すと約28.8万円です（住居費だけは家賃を払っている世帯に限った金額を使っているため、他の6項目とは母集団がそろっていません）。なお保険料は家計調査では消費支出の外側にある項目なので、この28.8万円は消費支出の総額340,773円とは一致しません。地域や持ち家か賃貸かで大きく動くので、「平均」はあくまで参考値として見てください。次に筆者のリアルな数字を公開します。
【公開】我が家のリアル家計簿（20代新婚夫婦）
ここでは筆者（20代後半・会社員・新婚）のリアルな1ヶ月の生活費を公開します。
| 項目 | 我が家 | 全国平均 | 差額 |
|---|---|---|---|
| 住居費（家賃） | 11万円 | 約7.3万円 | +約3.7万円 |
| 食費 | 2.5万円 | 約8.1万円 | −約5.6万円 |
| 水道光熱費 | 1.5万円 | 約2.1万円 | −約0.6万円 |
| 通信費 | 0.2万円 | 約1.2万円 | −約1.0万円 |
| 保険料 | 0円 | 約2.5万円 | −約2.5万円 |
| 日用品・被服費 | 0.2万円 | 約2.3万円 | −約2.1万円 |
| 交際費・娯楽費 | 2万円 | 約5.2万円 | −約3.2万円 |
| 合計 | 約17.4万円 | 約28.8万円 | −約11.4万円 |
同じ7項目の全国平均（約28.8万円）と比べると、毎月およそ11.4万円少ない計算です。差が大きいのは食費（−約5.6万円）、交際費・娯楽費（−約3.2万円）、保険料（−約2.5万円）、日用品・被服費（−約2.1万円）の4つ。反対に住居費は平均より約3.7万円高く、ここはわが家の弱点です。固定費と日々の支出を見直すだけで、まとまった差が生まれます。
スマホは夫婦2人で月約2,000円（格安SIM利用）、ふるさと納税でお米と日用品をカバーしているため日用品費もほぼゼロ。
毎日自炊しており、近くにスーパーがあるのでコンビニにはほとんど行きません。
保険も現時点では不要と判断して加入していません。
筆者「節約＝我慢」じゃないんです。FIREを目指していると、支出を減らすこと自体がゲーム感覚で楽しくなります。浮いたお金は全額投資に回しているので、毎月資産が増えていくのが実感できますよ！
二人暮らしの生活費を抑える5つの節約術
平均データを見て「もっと抑えたい！」と思った方に向けて、我が家でも実践している節約術を5つ紹介します。
①スマホを格安SIMに乗り換える
大手キャリアから格安SIMに乗り換えると、2人分の通信費はかなり下げられます。総務省の家計調査（2025年平均）では、共働きで夫婦のみの世帯（世帯人員2人）の通信費は月12,406円でした（携帯電話・固定電話・インターネット接続料・郵便の合計）。
我が家は格安SIMを使っていて、月々の通信費は2人でたった約2,000円です。
Wi-Fi込みでもこの金額なので、大手キャリアと比べると驚きの差ですよね。
家計調査の同じ区分（共働き・夫婦のみの世帯）の通信費は月12,406円なので、わが家はそこから月およそ10,406円低い計算です。1年に直すと約12.5万円の差になります。
家計調査2025年平均：共働き・夫婦のみの世帯（世帯人員2人）の通信費は月12,406円（携帯電話・固定電話・インターネット接続料・郵便の合計）→ わが家の通信費：月約2,000円（2人分・Wi-Fi込み）
差額：月10,406円 × 12ヶ月 = 年間約12.5万円
※参考：二人以上の世帯（平均世帯人員2.87人）の携帯電話通信料だけを見ると年108,814円＝月約9,068円、世帯主29歳以下では年104,746円＝月約8,729円です（世帯人員が異なるため、上の比較には使っていません）。
手続き自体はシンプルなので、まだの方は一度検討してみてください。
②ふるさと納税を活用する
ふるさと納税は、寄附額のうち自己負担2,000円を超える部分が所得税・住民税から控除され、お米やお肉などの返礼品がもらえる制度です（控除を受けるには確定申告か、寄附先が5自治体以内の場合はワンストップ特例の申請が必要で、申請は寄附した翌年の1月10日までに行います）。我が家ではお米と日用品をふるさと納税でカバーしているので、食費と日用品費の大幅な節約に直結しています。
詳しいやり方はこちらの記事で解説しています。まだやっていない方はぜひチェックしてみてください。
③家計簿アプリで支出を「見える化」する
節約の第一歩は「何にいくら使っているか」を把握すること。我が家はマネーフォワードMEを使って、銀行口座・クレジットカード・電子マネーを一元管理しています。
自動連携で入力の手間がほぼゼロなので、ズボラな方にもおすすめです。
④固定費を定期的に見直す
保険料・サブスク・電気ガスの契約など、一度見直すだけで毎月の支出が下がる固定費は意外と多いです。
- 使っていないサブスクを解約（月1,000〜3,000円の節約）
- 電力会社の切り替え（年間1〜2万円の節約）
- 不要な保険の見直し（月3,000〜5,000円の節約）
⑤自炊の回数を増やす
外食やコンビニ弁当を減らして自炊を増やすと、食費はぐっと抑えやすくなります。我が家は毎日自炊が基本です。
近くにスーパーがあるのでコンビニにはほとんど行きません。
週末にまとめ買い＆作り置きをすることで、平日の食費も抑えています。
コンビニに行く回数を減らすだけでも、月1〜2万円ほど変わることがあります。
おすすめの家計管理ツール
生活費を管理するなら、家計簿アプリがあると格段にラクになります。筆者が実際に使っているおすすめツールを紹介します。
マネーフォワードME
銀行口座・クレジットカード・電子マネー・ポイントカードなどを自動連携して、家計簿を自動作成してくれるアプリです。
- 無料プランでも十分使える
- 自動で収支を分類してくれる
- 資産総額の推移がグラフで見える
- 夫婦で共有できる
我が家では無料プランを使っています。
無料でも銀行口座やクレジットカードの連携ができるので、まずは無料版から始めてみるのがおすすめです。
これだけで毎月の支出が「見える化」されて、節約意識がグッと高まります。
支出だけ見たいのでクレジットカードだけ連携するのがおすすめです。無料プランだと連携できる数が限られているので…
まとめ：二人暮らしの生活費は工夫次第で大きく変わる
共働きで夫婦のみの世帯の消費支出は、家計調査の2025年平均で月340,773円でした。それでも工夫次第で、生活費を20万円以下に抑えることはできます。
今回紹介した5つの節約術をおさらいします。
- スマホを格安SIMに乗り換える
- ふるさと納税を活用する
- 家計簿アプリで支出を見える化する
- 固定費を定期的に見直す
- 自炊の回数を増やす
まずは家計簿アプリで現状を把握するところから始めてみましょう。マネーフォワードMEなら無料で始められるので、今日からすぐに実践できます。
筆者浮いたお金を投資に回せば、FIREへの道もグッと近づきます！まずはマネーフォワードMEで家計の「見える化」から始めてみましょう。一緒にFIRE目指しましょう！
📚 出典：総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2025年（令和7年）平均結果の概要」（二人以上の世帯の1か月平均の消費支出314,001円、前年2024年は300,243円、平均世帯人員2.87人・世帯主の平均年齢60.7歳）／総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2025年」（2026年2月6日公開）第3-11表 妻の就業状態，世帯類型別（勤労者世帯・世帯主60歳未満のうち夫婦共働きで夫婦のみの世帯＝世帯人員2人・有業人員2人・世帯主の平均年齢47.5歳・集計世帯数365の費目別金額、および家賃・地代を支払っている世帯の割合31.2％）／同 第3-2表 世帯主の年齢階級別（世帯主34歳以下の消費支出285,285円、平均世帯人員3.28人・世帯主の平均年齢30.9歳）／同 第3-1表 世帯人員別（世帯人員2人の消費支出281,014円）／同 第4-6表 世帯主の年齢階級別・品目分類（携帯電話通信料 年108,814円、世帯主29歳以下 年104,746円）／総務省「ふるさと納税ポータルサイト 税金の控除について」（自己負担2,000円を超える部分が控除、ワンストップ特例は寄附先5団体以内・翌年1月10日まで）／金融庁「NISAを知る」（つみたて投資枠 年120万円、成長投資枠 年240万円、非課税保有限度額1,800万円、非課税保有期間は無期限）／株式会社マネーフォワード「『マネーフォワード ME』無料会員における金融関連サービス連携上限数変更のお知らせ」（2022年12月7日に10件から4件へ変更）。いずれも2026年9月22日確認。
🕒 更新履歴：2026年4月12日公開／2026年9月22日 家計調査を2024年平均から2025年平均に差し替え、比較対象を「二人以上の世帯（平均2.87人）」から「共働き・夫婦のみの世帯（世帯人員2人）」に変更し、全国平均の内訳と差額を一次資料の実額で置き換え、格安SIMの節約額を同じ区分の通信費ベースに是正、出典を追記。
🛠 この記事の作り方：全国平均の数値は、総務省統計局「家計調査（家計収支編）2025年平均」の詳細結果表（Excel）から転記しました。比較に使ったのは第3-11表の「勤労者世帯（世帯主60歳未満）のうち夫婦共働きで夫婦のみの世帯」で、世帯人員2人・有業人員2人と、二人暮らしの共働き夫婦に最も近い区分です（ただし世帯主の平均年齢は47.5歳で、筆者夫婦より年上です）。住居費だけは、家計調査の「家賃地代」22,921円が持ち家世帯も含めた平均のため、家賃・地代を支払っている世帯の割合31.2％で割り戻し、賃貸世帯に限った約73,465円をPythonで計算して使いました。そのため7項目の合計 約28.8万円は、住居費だけ賃貸世帯に限り、他の6項目は持ち家世帯を含む平均という混在した合計で、同一の母集団の合計ではありません。日用品・被服費は「家具・家事用品」＋「被服及び履物」、交際費・娯楽費は「教養娯楽」＋「交際費」の合計です。保険料は家計調査では消費支出ではなく「実支出以外の支払」に分類されるため、この28.8万円は消費支出の総額340,773円とは一致しません。通信費の節約額は、比較表と同じ第3-11表の「通信」12,406円（携帯電話・固定電話・インターネット接続料・郵便の合計）とわが家の月約2,000円との差をPythonで年換算したものです（10,406円×12＝124,872円）。なお二人以上の世帯（平均2.87人）の携帯電話通信料だけを見ると年108,814円＝月約9,068円ですが、世帯人員も費目の範囲も異なるため本文の比較の基準には使っていません。万円表示は小数第1位で四捨五入しているため、内訳の合計と総額がわずかにずれることがあります。わが家の各費目の金額は筆者の家計簿の実額で、第三者が検証できる資料はありません。また「電力会社の切り替えで年1〜2万円」「サブスク解約で月1,000〜3,000円」「保険の見直しで月3,000〜5,000円」「コンビニを減らして月1〜2万円」は、契約内容や生活習慣によって変わる概算であり、公的統計に基づく数値ではありません。マネーフォワードMEの連携上限は2022年12月時点の公式お知らせに基づく記載で、現在の条件は公式サイトでご確認ください。本記事は情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の勧誘や投資助言ではありません。
コメント